読売みらいサポート

2人に1人はガンになると言われていることもあり、「ガン保険」のニーズは年々高まっています。
10年以上前に加入したガン保険の見直し相談も多くよせられています。

ガン保険のタイプ

ガンの保障のみの「ガン保険」と、医療保険等に特約として付帯されている「ガン特約」があります。
また、ガンだけではなく急性心筋梗塞、脳卒中の保障もカバーする「三大疾病保険」「三大疾病特約」もあります。
ガンの保障は、抗ガン剤治療、放射線治療、ホルモン剤治療のように、治療別に給付額が決まっているタイプと、診断給付金がメインのタイプに分かれています。

ガン保険の見直しポイント

ガンは加齢とともに罹患率が高まると言われていますので、保険期間は終身にしておいた方が安心でしょう。
一方、医療技術の進歩により、数年後にはガンの治療期間が短くなっているかもしれません。
その確率が高いと考えられる方は、現時点で保険料を抑えた定期型に加入し、更新の時期に新しいガン保険に加入するという選択肢もあります。
ただし、健康状態に注意が必要です。
ガン保険の見直しは、医療保険の保障と重複していないかチェックをしましょう。
入院、通院、手術、先進医療、女性疾病等です。
ガン保険も、医療保険と同じくその時代の医療に合った保障にすること、公的医療保険の改正に対応すること、治療費のうち貯蓄と保険の負担額を確認すること、一生支払える保険料か確認するとスムーズに決断できます。
自分自身と時代に合ったガン保険か、定期的に相談できる専門家と繋がっておくと心強いでしょう。

一度加入しても、ライフステージの変化により「見直しをした方が良いのでは？」と不安になるのが「医療保険」です。
入院日数の短期化といった変化にも対応しましょう。

医療保険は不要？

日本の公的医療保険制度は充実しています。
そのため、「医療保険はいらないのでは」と相談に来られる方もいらっしゃいます。
この相談は自己負担の割合が下がり、金融資産に余裕のある高齢者から多く聞きます。
ただ、ご高齢になると入院日数が長くなったり、入院する可能性が高くなったりします。
手元の金融資産のうち、どの程度「治療費」が確保できているか確認のうえ、医療保険の見直しをしましょう。

医療保険の見直しポイント

「加入している医療保険では、ある年齢から保障が減ってしまう。もしくは、保険料が上がってしまう。今の保険を解約して新しく加入した方が良いのではないか。」という相談があります。
既契約では、「短期入院の保障が不十分」「通院特約が付帯されていない」「ガン保障が不足している」のように相談者様によって不安は様々です。
既契約を解約して新規で加入することもできますが、既往症があったり、保険料が高額であったりするため、新規加入を見送る方も少なくありません。
その場合、既契約を活かし、不足する保障分だけ新契約でカバーする方法もあります。
医療保険の見直しは、その時代の医療に合った保障にすること、公的医療保険の改正に対応すること、治療費のうち貯蓄と保険の負担額を確認すること、一生支払える保険料か確認するとスムーズに決断できます。

一度加入すると、前年と同条件で加入し続けることが多い自動車保険。
しかし、近年、補償内容や保険料の見直しが続いています。

自動車保険の動向

保険料を抑えるために、インターネットや電話だけで加入できる通販型の契約が増えています。
また気になるのが、70代以上の自動車保険料が上がっている点です。
高齢者の事故が増えているためと言われていますが、そもそも運転者のうち高齢者が占める割合が増加しているのが現状です。
認知症による事故の補償を拡大した自動車保険も登場しています。
地震や津波といった自然災害への補償もチェックしておきましょう。

自動車保険の見直しポイント

保険料を安く抑えるポイントは、年齢条件、車両保険、人身傷害と搭乗者傷害です。
年齢条件は、子どもを補償範囲に含めるかどうか、家族限定や本人、配偶者限定にするかどうかで保険料が変わってきます。
車両保険には「一般車両保険（フルカバータイプ）」と「車対車+限定A（エコノミータイプ）」があります（名称は保険会社により異なります）。
「一般車両保険」に比べて「車対車+限定A」では補償が限定されるためその分保険料も安くなります。
また、事故の際、一定の損害なら費用を負担できるということであれば、免責金額を高く設定することで保険料の節約になります。
人身傷害と搭乗者傷害の両方に加入している場合も、見直しにより保険料を節約できるケースがあります。
ただし、保険料の節約のために補償を削りすぎてしまい、必要な補償が得られない可能性もあります。
保険料をできるだけ抑えつつ、必要な補償が確保されているかを定期的にチェックし、事故等の時に安心して相談できる専門家と繋がっておくと良いでしょう。

日本では、これまでに例のない規模の自然災害が続いています。
火災だけではなく、台風、豪雨、地震、竜巻などの備えとしても火災保険・地震保険は頼りになる存在です。

火災保険・地震保険の動向

大規模災害が続き、損害保険会社は多額の保険金を支払っています。
そのため、火災保険料、地震保険料の値上げが続いています。
一方、地震が続いていることから、地震保険の加入率も上がっているようです。
想定外の災害が続いていることもあり、火災保険の保険期間は、これまでの最長35年が廃止され、10年が最長になっています。
居住地のハザードマップをチェックするなどして防災意識を高めて、火災保険・地震保険の定期的な見直しをするようにしましょう。

火災保険・地震保険の見直し

火災保険・地震保険の契約手続きは、住まいの賃貸契約時や購入時に勧められるがまま、という方がほとんどでしょう。
前契約と同条件で契約を継続し、ご自分の補償を正確に把握している方は残念ながら多くありません。
火災保険は、建物、家財、建物と家財の両方、と補償を選択できます。
契約時から年数が経つと保有する家財の金額、量が変わります。
また増改築することもあるでしょう。
保険期間の中途で見直しができますので、加入している保険会社や代理店に問い合わせてみましょう。
また近年、水害も増えています。
特に、10年以上前に契約してそのまま継続している場合、水災が補償されていないケースが多いようです。
地震保険は単独では加入できません。
地震保険は、被災後の生活再建が目的です。
保険会社独自の補償が多いのも火災保険の特徴です。
補償の過剰・不足がないか一度チェックしておくと、もしもの時に安心です。

「万が一」「高度障害」への備えは、保険で最も気になる保障です。
終身保険や定期保険といった数十年前からある商品以外にも、最近では、収入保障保険や変額保険、外貨建て保険など多種多様化しています。

生命保険とライフイベント

「子ども達が自立した（生まれた）ので万が一の保障は減らせる(増やした方が良い)のでは？」「専業主婦だった妻が働きだした。夫は生命保険に加入しているが、妻の生命保険も必要？」「住宅購入し、住宅ローンを組んだ際に団体信用生命保険に加入した。万が一の保障を見直した方が良い？」など、家族構成やライフイベントの変化が起きた時は、生命保険を見直した方が良いでしょう。

生命保険の見直しポイント

万が一・高度障害の保障を考える時に、忘れてはいけないのは「既に準備されている保障」です。
まず、遺族年金や障害年金について、「自分や家族にもしものことがあった場合に、どれくらいの期間、いくら受け取れるのか」を確認しましょう。
そして、お勤め先によっては、死亡退職金等もあります。
従業員本人だけではなく、その家族も保障される企業もありますので、一度調べておくと保険の見直しをより効率よくできます。
また、健康診断の結果が良かったり、煙草を吸わなかったりする人は保険料が安くなる生命保険もあります。
一生涯で支払う生命保険料の累計額は、住居費の次に高いと言われています。
何となく加入するにしては高い買い物の保険。
ご自分に合った保険か定期的に確認しておくと安心です。

相続には、相続税の節税・納税資金の準備・財産の分け方の３つの対策がありますが、全てにおいて頼りになるのが生命保険です。

生命保険金の相続税非課税枠

契約者＝被保険者で、相続人が生命保険金を受け取る場合、「500万円×法定相続人の人数」が相続税の非課税金額となります。
法定相続人が3人の場合は、1,500万円を相続財産から差し引くことができます。
ただし、相続人以外の人が取得した生命保険金には非課税の適用はありません。
非課税金額計算上の法定相続人数には相続を放棄した人も含まれますが、相続放棄したのが生命保険金受取人の場合は、非課税枠は適用されませんので注意が必要です。

生命保険の相続対策

生命保険は、非課税枠による節税対策以外にも、相続対策として有効です。
相続財産のうち不動産が多い場合は、納税資金の確保に困る可能性が高くなります。
まだ所有しておきたい不動産を納税資金確保のために売却せざるを得ないというケースもあります。
そのようなことを避けるためには、おおよその相続税額をシミュレーションして保険金額として設定し、相続人を受取人にしておけば、納税資金対策になります。

手続きを迅速に行えば、葬儀費用等に充てることも可能です。
また、相続人が複数いる場合は、財産の分け方をめぐって「争族」になる可能性があります。
生命保険の場合、保険金額と受取人を指定することで、遺産分割で争うリスクを下げることができます。
生命保険金は受取人の固有の財産となり、遺産分割協議の対象外となります。